2018年12月26日ー27日、先日の東京新聞に続き、朝日新聞の朝刊（26日大阪版、27日東京本社・名古屋・西部・北海道版）で、石炭火力を考える東京湾の会、気候ネットワーク、CAN-Japanの連名で以下の意見広告を掲載しました。今回は、東京湾の問題だけでなく、全国35基の石炭火力発電所の問題あげています。

意見広告の掲載にあたっては、私たちと共に気候変動問題の解決を目指す、アウトドア衣料品メーカーのパタゴニア日本支社の全面的なご協力をいただきました。また、千葉でベンチャー企業として自然エネルギーの普及をめざす千葉エコ・エネルギーにもご協力をいただきました。意見広告では、自然エネルギーへの転換をめざしていこうという前向きなメッセージとともに、石炭火力発電が必要ない３つの理由をわかりやすく解説しています。